iPhoneやiPadでアプリをインストールするためには、Apple IDを取得しサインインした上で、App Storeにアクセスします。しかしApple IDはデバイス毎（従業員毎）の取得が必要です。あらかじめ業務用アプリをインストールしてから貸与したい場合、管理者が一つ一つApple IDを取得し、デバイスにサインインする必要があり、工数がかかります。

Apple Business Managerと LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版 を連携し利用できる「アプリ一括配信機能」（旧称：Volume Purchase Program［VPP］）は、Apple IDのサインインの有無に依存することなくデバイスにアプリをインストールできます。

具体的には、Apple Business Manager上で配信したいアプリを入手し、その情報を LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版 に連携した上で、アプリを LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版 から配信します。また、デバイスが「監視モード」に設定されていれば、サイレントインストールも可能です（監視モードが設定されていない場合、インストールを許可するか求めるダイアログが表示され、デバイス上で許可することでインストールが行われます）。

App Storeの利用を禁止して、管理者が許可したアプリのみ利用を認める運用も可能です※。管理者が必要なアプリを都度Pushで配信することも可能ですが、許可したアプリを「アプリカタログ」に公開し、利用者が必要に応じてアプリを自由にインストールできる運用を敷くこともおすすめします。アプリカタログの運用は、管理者が都度、管理コンソールからアプリを配信するという負担を軽減する効果もあります。

App Storeの利用を禁止する場合、デバイスを監視モードに設定する必要があります。

また「せっかく導入したiPhoneやiPadの利便性を落としたくない、しかし過度な業務外利用は控えてほしい」という場合には、まず自由にアプリを利用してもらい、アプリのインストール状況を LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版 から把握する運用も可能です。明らかに業務とは関係の無いアプリをインストールしている場合、利用者に注意喚起を促し、適切なデバイス利用を求めることも可能です。管理コンソールから特定のアプリを1Clickするだけで、該当アプリがインストールされているデバイスを一覧で確認できます。またApp Storeのカテゴリ情報も取得するので、業務と関係があるか判断する助けになります。